「できるだけ保険料が安く内容の充実した医療保険を教えて！」

景気低迷で家計の見直しが進む中、こんなお問い合わせが増えています。
ただ、商品を比較する前に次の２つのポイントを抑えておきましょう。

医療費の負担はそれほど多くない！？～高額療養費制度

高額療養費制度とは、病院や薬局の窓口で支払った額が、当月中に一定額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。

例えば、一般所得の方の場合、医療費が100万円になってもその後約91万円程度が払い戻され、実際は約9万円程度の負担になるのです。

つまり、民間の医療保険・がん保険はこの自己負担分約9万円に入院時の食事負担や差額ベット代を含めた費用をカバーする目的で加入するわけですね。

また、ご自身の年収によって自己負担額が変わるので、加入する方によって必要な保険金額も変わってくるわけです。

病気やケガの治療費の保障を考える場合、この「高額療養費制度」が土台になります。

▼70歳未満（入院+外来）の方の負担限度額

上位所得者 （月収53万以上）	150,000円 ＋ （医療費 － 500,000円） ×1％
一般所得者	80,100円 ＋ （医療費 － 267,000円） ×1％
低所得者 （住民税非課税者）	35,400円

※4か月目以降は、上位所得者83,400円、一般44,400円、住民税非課税者24,600円

健康保険から給料も保障される！？～傷病手当金制度

傷病手当金制度とは、病気やケガの療養のため仕事を4日以上休み、給料が減ったり支給されなくなった場合、休業1日につき標準報酬日額の2/3が支給される制度です。

支給期間は4日目から1年６か月までで、給料をもらっていても傷病手当金より少ないときには、その差額が支給されます。

病気で長い間、仕事を休まなければならなくなってしまったときには心強い制度ですね。

ただし、国民健康保険や国民健康保険組合などではこの傷病手当金制度はありません。

逆に企業などが運営する組合健保は独自の上乗せをするところも多くあり、是非確認しておきたいところです。

病気やケガの際の所得補償を考える場合、この「傷病手当金制度」がベースになります。

ここまでの基本をご理解いただいた上で医療保険選びのポイントをご説明しましょう。

（１） 「入院限度日数」は短期（60）日が主流

一回の入院で最高何日まで入院給付金が支払われるかを入院限度日数と言います。

各社とも売れ筋は1入院限度が60日タイプになります。

これは入院日数が平均35.6日と短期化（厚生労働省の「患者調査の概況」（平成20年）しているからで、そのため入院限度日数を60日としているようです。

一般的な病気やケガの治療に対する保障なら60日型で充分ですが、生活習慣病やがん、心筋梗塞、脳卒中などの大病にも備えたい場合は限度日数の長いものを検討しましょう。

保険料は入院限度日数が短ければ安く、長ければ高いのは言うまでもありません。
単純に保険料を比較する前に抑えておきたいポイントです。

（２） 「手術給付金」は給付倍率がポイント

手術給付金は入院給付金に一定の倍率をかけた金額が支払われます。
手術給付金には… ・手術の種類によって10～40倍まで給付倍率が異なるタイプ
・一律で支払うタイプ
・外来手術と入院手術で給付倍率が違うタイプ
があります。

また手術給付金の対象となる手術の区分も従来の88項目タイプ（約500種類）と公的医療保険連動タイプ（約1,000種類）に分かれます。

最新の医療保険ではこの手術給付金の倍率を落とすことで保険料を下げている商品もあります。

給付倍率の低い安い医療保険と給付倍率が一定で保障も充実した医療保険を組み合わせることで保険料と保障のバランスをとることもできます。

（３） 不要な「特約」は出来るだけ外そう

最新の医療保険には次のような特約があります。

先進医療特約、女性疾病特約、三大疾病特約、がん保障特約、介護保障特約・健康給付金特約、保険料払込免除特約、家族保障特約などなど。

パンフレットに掲載されている医療保険はこれらの特約を含んだいわば”総合型”。
そこでまずは入院給付金を基本に本当に必要な特約だけ見極めて付加しましょう。

例えば三大疾病やがん保障などは特約で付けるより、単品の商品で契約した方が安くなるケースもありますし、健康給付金特約はつまりは「貯金」。保障と貯蓄は分けた方が賢明です。

もちろん、あらゆるケースに対応出来る方が安心ですが、それでは肝心の保険料もうなぎ登り。

余程のことが無い限りシンプルに入院保険をベースにすることをおすすめします。

プロの保険アドバイザーをご紹介します

実際にここまでの決定を行うには、将来にわたるリスクの把握や必要な保障額の算出、適材適所の保険の選び方など、幅広い専門知識が必要となります。

私たちがおすすめしたいのは、保険・ライフプランニングに強いファイナンシャルプランナーの無料相談を活用されることです。
ファイナンシャルプランナーは国家資格を持つ金融の専門家です。お客様の収入と支出を明らかにした上で、必要な保障額の算出や保険の最適化のお手伝いをしてくれます。

もし、お知り合いやお友達に信頼できるファイナンシャルプランナーの資格をお持ちの方がいらっしゃれば、その方にご相談されるのが一番ですが、そうでない場合は、ファイナンシャルプランナーをできれば2名ないしは3名の方にご相談ください。

その中で一番ご自身にあった人生設計をしてくれる方を選ぶということが生命保険を見直す上で大きなポイントになると思います。

弊社ではキャリア10年以上、日本全国の保険専門のトップファイナンシャルプランナーをご紹介しています。

まずは、信頼できるプランナーかどうかを実際にご相談いただいて、ご自身で見定めていただければと思います。
もちろんご相談料は一切いただいておりません。また、無理な売り込み・勧誘は一切ございませんので、安心してご相談ください。

皆様の生命保険の見直しにぜひご活用いただければと思います。